知っておきたい！社員研修を内製化するメリット・デメリット！

社員研修は、どこの会社でも大事な要素ですよね。社員研修を内製化すべきかという問題は、人材育成戦略を話し合ううえで上がることの多い議題。現在は、人材育成にかかわるコスト削減などと語られることが増えているようです。そのため、今回の記事では研修内製化のメリット・デメリットについてチェックしておきましょう。

社員研修を内製化するメリット

内製化における一番のメリットはコスト削減です。社員が素質で講師、指導者になり研修をすることにより、特別な手当を支払うなどがない限りコストは増えません。

さらに社員が講師することにより講師側の社員の育成にもつながり、人材育成にも役に立つのです。

注目され魅きつけるためのコミュニケーション能力をはじめ、わかりやすく伝える、人前で話す際のプレゼンテーション能力や、研修を計画・時間通り進める管理能力、研修内容を決め、カリキュラム作成などのリサーチ・構成力などさまざまな能力を求められ、講師となった社員は自ずと講師としての能力チャレンジが始まります。

負担に感じることもあると思いますが、最後まで講師としてやり切った人材は、大きな成長を遂げることは間違いありません。

内製化は自社に合った方針、適した研修を実施できるのもメリットではないでしょうか。経営方針・企業理念・企業文化は社内の経営層が話すことでより新入社員の印象に強く残る傾向にあります。浸透させるため基本理念研修やマインド研修、自社ならではの業務研修を実施することで、より深く意味理解できます。

社員が講師をするのでコミュニケーションが取りやすく現場感もよくなるでしょう。よく使う言葉（用語）注意する点、スローガン、事業などの研修内容に入れたいなど、急なプログラムの変更もその都度可能という気軽さも魅力です。

誰が、何を話し受講者に伝えるかを考えることが研修では非常に重要なポイントになります。社員が講師し社員研修しているため、カリキュラム内容の把握、共有できることから研修後のフォローもスムーズに進めることができ、その後の活躍・離職率にも関わる重要なポイントです。

社員研修を内製化するデメリット

内製化にあたり一番心配するデメリットは、人事部・講師担当社員の負担が大きいことがあげられます。

新入社員研修は4月の入社式の後からスタートさせるのが一般的です。しかし、人事にとって4月は繁忙期です。日々の教育、新入社員などの採用業務、入退社など手続きに決算常務と増え負担はかなり大きくなります。

社員教育や研修を担当する部署など別であるのであればよいですが、そこまである環境の企業は稀ではないでしょうか。

社員教育・研修を自社ですべて行うとなると、メリットで話していた事、その分の準備（どの社員に講師を頼むのかから）や実施に多く時間がかかります。そして他の業務への被害へとつながることも少なくありません。

また、コストを抑える目的で内製化した場合や、企画から社員講師への教育の時間や通常業務の滞り、スケジュール調整などすべてを考えた場合、むしろコストがかかってしまうこともあるでしょう。

他にも、社内での社員講師の場合に講師によって講習レベルの差が出てきます。業務知識や社内の基本知識など決まりごとを熟知している社員だったとしても、教える・伝えることのプロではありません。

そのためうまく考えを伝えられず、空回りをしてしまった結果、よくない方向に進んでしまうことも多いのです。そうなると、どうしても研修内容の質の安全確保は難しくなるでしょう。

社員研修は必要に応じて外部委託するのがおすすめ

社員研修はこのように内製化によるメリット・デメリットがあるので、内製化をするか、研修会社などに外部委託をするかとで悩む会社が少なくありません。しかし、すべてを内製化する必要はないでしょう。

これまで外部委託する選択のポイントとして、人手の足りない点・社員講師だと説得力がない・社員教育にあまり手が付けられないが今後の組織展開を見据えてなどさまざまな考えがあると思います。そこで、内製化するための社員研修は必要に応じて外部委託するのがおすすめです。

外部委託する際には、専門知識に関する内容の研修を行う事ができる会社を選ぶといいでしょう。必要な分野のプロの方、第一線の講師から専門知識を短時間で習得できるため、より効率的・効果的に研修を行えます。また最新の事例、同業者や他職種の状況・情報を聞くことができるのも魅力です。

さらに、ここ数年で需要の高いWeb会議システムを活用したオンライン研修ができるツールも増えています。場所・部屋の広さ・人数など気にすることなく、オンライン機能を効果的に活用し、プロの講師にスムーズに進めていただけます。

時間スケジュールもきっちりしているので、ニーズに合わせて使いやすいでしょう。人数が多ければ多いほど研修難易度も高くなるため、ビジネスマナー研修や新入社員研修などの一般的な内容でもプロの講師に力を借りるのがおすすめです。

また、社員研修にかける人材や時間問題も、外部委託することでカリキュラムの作成や研修内容の考案などの準備負担や時間を削減する事ができるので、スピーディーに開催する事ができるうえ、予定が合わず研修を受けられないなどの問題が起きてもWeb会議システムを使えば見返せるので復習もしやすいでしょう。

経営方針・企業理念などは社内対応する割合が高く、社内にないノウハウ・最新情報・学びや刺激が少なくなるなどの理由から、業務委託する傾向があります。

 

まとめ

社員研修において重要なのは、自社の目的に沿った研修が実施できるか・社員の成長につながるか・方針や意向を伝えることができるかどうかです。内製化をするだけでは上手くできないということであれば、一部を外部委託する方法もあるため、必要に応じて研修会社を選び自社をよくしていくといいでしょう。